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12:26:35
ドル消滅

ジェームズ・リカーズ氏の著書「ドル消滅」を読みましたので、まとめを書いておこうと思います。まず、序文の部分で以下のように書かれています。

『今のところ、ドルと国際通貨制度は同義である。ドルが崩壊したら国際通貨制度も崩壊するだろう。崩壊しないはずがないのである。普通の市民や貯蓄者や年金生活者が、崩壊後の混乱の主な被害者になるだろう。ただし、こうした崩壊は通商や金融や銀行業の終焉を意味するわけではない。
未来の国際通貨制度は、ドルを基軸とするものにならないだろう。
中国、ロシア、産油国、その他の新興国が一体となって、アメリカの通貨覇権の終結と新しい本位制度の創設を要求するからだ。』


また、むすびでは以下のように書いています。
『ドルの崩壊は、3つの道のいずれかをたどることになるだろう。
1つは世界貨幣SDR(特別引き出し権)に進む道、2つ目は金本位制に復帰する道、そして3つ目は社会的混乱に至る道だ。
いずれの場合にも富をもっともうまく保全できる資産配分戦略がある。
グローバル準備通貨としてドルの代わりにSDRを使う動きはすでに進行中で、IMFは10カ年移行計画を発表しており、アメリカは非公式にそれを支持している。
やがてSDRバスケットにおけるドルの比重は引き下げられ、人民元がその空白を埋めるようにになるだろう。』


仮に、次の金融危機が来た場合には、FRBの資源は2008年に全面的な崩壊を防ぐのがやっとで、さらに大規模な崩壊が起こったらFRBのバランスシートは押しつぶされると予想するべきだとしています。FRBは相対的に穏やかな時期に3兆ドル以上の貨幣を増刷してきたため、さらに3兆ドル増刷することで対応するのは政治的に実行不可能だろうというわけです。

「世界を再び流動性で満たす仕事はIMFがになうことになるだろう。公的機関の中でバランスシートが傷んでいないのはIMFだけだからだ。IMFはSDRの大量発行によって、危機にうまく対処し、この通貨オペレーションは基軸通貨としてのドル役割に事実上、終止符を打つだろう」とも述べています。

つまり、次の巨大に金融危機にFRBが対応できず、IMFが対応することでドルの覇権が終了すると予想しているわけです。これに対応するためには、ドル建て資産を減じて、現物資産などに分散しておくことも重要だと思われます。

一方、中国についても言及しています。

『理財商品を発行している銀行は、不良債権と満期のずれという問題に、新しい理財商品を発行することで対処している。新しい理財商品から得た資金は、古い理財商品を満期に償還できるよう、古い理財商品の不良債権を水増し価格で買うために使われる。これは巨大な規模のポンジ・スキームだ。
各種推定によると、2007年には700件しかなかった理財商品プログラムが、2013年には2万件に増大していた。

ポンジ・スキームは崩壊を免れないもので、影の銀行システムによってあおられた中国の不動産・インフラ・バブルも例外ではない。特定の借り換えスキームの失敗から、もしくは特定のプロジェクトに関連した汚職の発覚から、崩壊が始まることも考えられる。
崩壊の厳密なきっかけは重要ではない。なぜならそれは確実に起こり、いったん始まったら、政府により制御か救済がないかぎり必ず大惨事につながるからだ。』

『中国の成長は終わっていないものの、衰退に向かっている。おまけに、その影響は中国だけにとどまらず、世界中に波及する。これは、アメリカや日本やヨーロッパの成長がすでに停滞もしくは衰退している時点で起こることになる。
1930年代のように、不況は性怪獣に広がり、隠れる場所はなくなるだろう。』


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12:27:21
日米対等

藤井厳喜氏の著書「日米対等」のまとめを書いておこうと思います。

「2017年1月20日、アメリカではトランプ大統領が誕生した。今後の日米関係や、閣僚人事から見たアメリカの政策について詳述し、それをふまえて日本がこれからどういう方向に進むべきかを、国防、外交、経済の点から鋭く考察した。はたして日本は、アメリカと対等につきあえる、自立した国となれるのだろうか。」

氏が考えるトランプ政治の基本は、まず強いアメリカ経済を作り、その経済力を以て、軍事的にも超大国を再生しようとするものだと言及しています。

トランプが敵と見定めているのは、第一にIS(イスラム国)であり、第二にはチャイナであるとしています。ISを壊滅させ、そしてチャイナの覇権国化の阻止を目的としているというわけです。

一方、週近平はアメリカを凌駕する覇権国化を国家目標にしているため、本格的な戦争はなくとも、フォークランド紛争程度の軍事衝突は、考えておいた方が良いとのことです。

仮にあるとすれば、南シナ海と東シナ海を舞台とする軍事衝突か、朝鮮半島をでの軍事衝突だともしています。いずれの場合にも、日本は当事者たらざるをえないため、アメリカとしっかりとした同盟関係を築き、この紛争を勝ち抜く以外に日本の未来はないとも述べています。

また、経済面ですが、トランプの方針から言って、日本との間でも自由貿易協定ではなく、保護貿易協定の色彩が色濃くなると思われると述べています。アメリカの輸出品は第一に兵器、第二に食糧、それに今後は石油・天然ガスや携帯電話や通信機器などのハイテク製品が増えていくと想定しています。

アメリカが日本に売りつけたいのは、ハイテク兵器であるため、防衛費を増やせと圧力をかけています。東シナ海や朝鮮半島の不穏な動きから、日本も防衛費を対GDP比2%程度に上昇させ、これでアメリカからハイテク兵器を購入したらどうか?とも述べています。

さらに、アベノミクスについて、財政出動が中途半端なため、日銀の金融緩和でドル高円安が進み、景気が良くなったのに経済成長は止まっている。だから大胆な財政出動を行うべきだともしています。また、根本的に間違っているのは、輸出の増大によって経済成長を引き起こそうとしている点だとも指摘しています。その理由は、貿易政策でマクロ経済政策の代替はできないためです。

マクロ経済政策は、金融政策と財政政策を組み合わせて実施し、国内需要を喚起するのが王道で、それをやらずに、外国に需要を求めて輸出をするというのは問題解決にならない。何よりも、日本のような経済大国がマクロ経済政策の代替を貿易政策に求めるのは、卑怯なことと言わざるをえないともしています。


10:30:15
ベジカフェガイド

Macrobi mous(マクロビマウス)氏監修の「Vege Cafe Guide in Japan(ベジカフェガイド)」を購入してみました。

この本は2014年末の発売のため、若干古い内容も含まれると思います。
こうした部分に関しては、マクロビマウス氏のブログ内で「閉店&訂正情報」も紹介されています。

最初の60ページあまりに、「いちおしの18店舗」ということで、カラー写真付きで紹介されています。そして、そのあとは地域ごとにベジメニューを取り扱っているお店の紹介があります。紹介にはコメントもありますので、行こうと思うお店のイメージができて良いと思いました。

自分が住んでいる地域のレストランを食べ歩くのも楽しそうですが、旅行先でも新たな出会いがありそうで、今後活用してみたいと思っています。


12:28:10
あなたも虜になるアンティークコイン

大谷雄司氏の著書「あなたも虜になるアンティークコイン」を読みましたので、サマリーを書いておこうと思います。
大谷氏は日本で一番有名なコインショップ「ダルマ」の社長です。
様々なコインショップのオーナーが、アンティークコインについての本を出版してきましたが、満を持して登場といった感じでしょうか・・・。

以前のアインティークコインの本は、コイン投資家目線で書かれているものが多かったのですが、この本は少し違い、コイン収集家目線で書かれていると思います。
そのため、アンティークコインの歴史や美術品としてのアンティークコインにかなりのページを割いています。コインを投資として始めようと思っている方も、コインの歴史を勉強しておくことは重要なファクターだと思います。
(コイン投資家として成功する要素は、「コインが好きかどうか?」にかかっている・・と個人的には思っています)

最後のパートでは、「アンティークコイン購入ガイド」として、グレードや鑑定会社、「どのようにして購入するのがオススメか?」についても書かれています。

コインの写真も多く掲載されておりますので、とても分かりやすいと思いました。
自分も本の中で、次の購入候補を見つけました(笑)

12:26:25
ジェームズ・リカーズ

ジェームズ・リカーズ氏の著書「いますぐ金(ゴールド)を買いなさい」を読みましたので、まとめを書いておこうと思います。

この中で、中央銀行が発行する紙幣(貨幣)を金(ゴールド)と結びついていないと国民に思い込ませることが好都合で、そうすることで彼らは欲しいだけの紙幣を印刷する力を獲得できるとしています。
そのため、グリーンスパンやバーナンキを含むあらゆる中央銀行家が、金は国際通貨制度で何の役割も果たさないと主張して、金を軽視してきたというわけです。

また、次のグローバルな流動性危機が発生したら、それはFRBや他の中央銀行の封じ込め能力を超えたものになるだろうとも述べています。すでにFRBは前回の危機への対処でバランスシートを膨らませ切っています。つまり、手元資金を使い果たしているのです。

そのため新たな流動性危機が発生したら、世界はIMFに頼り、SDRの発行によって流動性を注入してもらうことになるだろうと述べています。SDRのこの大量発行は、ドル建て金額では激しいインフレになることが予想されます。

『ただ、人々がIMFとSDRという解決策に対する信認を失ったらどうなるか?
誰がIMFを救済するのか?現時点では、誰もいない。IMFに頼ることは、問題を先送りするということではない。民間債務から国家債務へ、さらにはIMFによって発行される多国間債務へと、問題を上に送るようなものだ。

IMFは最上階だ。それ以上上へ送ることはできない。
それに、IMFの強さの源泉は、保有している3000トンの金と、アメリカやヨーロッパの加盟国が保有している金だ。

だからわたしは、金というテーマを繰り返し取り上げているのであり、金の対ドル比率や対GDP比率を計算し、1オンス1万ドル以上という、金のドル価格の予想値を導き出しているのである。』


米国は18兆ドルの債務を抱えており、それを完済するにはかなり高い名目成長率が必要なのです。ただ、実質成長率に変わり、激しいインフレを伴う名目成長率を受け入れるか?というと、それがFRBの得られる最良のものなら、受け入れるだろうとしています。

『十分な実質成長率がなければ、インフレか完全なデフォルト(債務不履行)のどちらかは避けられない。どちらのシナリオでも金のドル価格は上昇する。金は実価貨幣だからだ。』

これは日本にも当てはまると思います。「国家は破綻する」という本の時にもご紹介しましたが、歴史を振り返りますとかなりの国家破綻があったとも記載されています。また、そのたびごとに「今回は違う」と述べられてきた過去もあります。

最後に、どのように金を保有し、どの程度保有したらよいのか?についても述べています。

ETF(上場投資信託)やLBMA(ロンドン貴金属市場協会)などの未割り当て契約ではなく、償還要求に応じてくれるゴールドファンド、または現物の金(インゴット・金貨)が良いとしています。
また、銀行の貸金庫は各国政府によって厳しい規制を掛けられており、そこに保管されている金は政府によって差し押さえられるおそれがある(少なくとも、そのときがくればより差し押さえやすい)とも述べています。

『仕事と住宅を除いたあとに残る額があなたの投資可能額である、その額の10%を金に投資することを勧めているのである。』

金の資産に対する割合ですが10%を勧めています。これは投資可能資産、すなわちポートフォリオのうちの流動性資産に対する割合です。主たる住居や事業の自己資本は投資可能資産から除去するべきだとも言及しています。

著者によれば、現在の金価格は未割り当て契約の商品の空売りにより、価格が低く抑えられており、正常値に戻るようなら1オンス=10,000ドルになると想定しています。そのため、今のうちに金の現物を保有していた方が良いという意見です。


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プロフィール

じん

  • Author:じん
  • 筆者(じん)は大学卒業後、小さな会社をやるかたわらで投資をスタート。
    投資で儲けたお金でおいしい食事とワインを飲む日々を目指して・・・。
    引退後は投資の利息で悠々自適生活を目論んでいるが・・・。

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