東洋経済新報社から出版された　山口正洋・山崎元・吉崎達彦氏らの著書である『ヤバイ日本経済　常識を疑え！　金融・経済、本当の話』を読みました。

この中で日本経済のこと、米国や中国、新興国のことなども書かれていましたが、新たな情報というものはあまりなかったというのが正直な感想です。

この中で比較的面白かったのは、不動産についてです。

山口氏『不動産屋というのは自分たちが欲しくないものしか売りません。賃貸に回して十分に儲かるような物件だったら、絶対に手放しませんから。「この物件は長く持っているよりも、さっさと売ってしまったほうがいい」と判断しているから売るんです。とかく不動産屋は自分たちがいらないものは売るけれど、欲しいものは絶対に手放しません。それが経済原則です。だから不動産市場に出ているマンションは、業者がいらないと思っているものだけです。』

山崎氏『若いサラリーマンはわりと堅実に貯金して賃貸住まいの人が多いのですが、そのくせ住居用ではなく、投資用にワンルームマンションなんかを買う人もいるそうですね。売り手側は自分たちで持ちたくないからセールスをしているわけだから。』

山口氏『本当に店子を探すのに困らないようなマンションだったら、誰も売らないからね。いま、ワンルームなんてみんな人が入らなくてヒーヒーいっていますよ。大学生だって減ってしまっているのだし。』

吉崎氏『いま、年間105万人くらい生まれて120万人くらい死ぬ勘定でしょう。これから先、そんなにワンルームマンションに入ってくれる人はいないですよ。』

医療保険についても下記のように言及しています。

山崎氏『がん保険に限らず、民間の医療保険はいらない金融商品の代表です。普通の健康保険に入っていれば、仮に大病をして高額な医療費がかかっても、ちゃんと高額療養費制度でカバーされます。
その保険の採算の内訳が公開されていないこと自体、消費者保護上非常に問題なんですけれど、加入者の側から見れば、だいたいは5000円の医療クーポンを1万円で買っているような感じになっています。』

上記の部分は賢明な投資家にとって参考になるのではないかと思われます。
ただし、がん保険などは止めた途端にがんになるのではないか？という心理的な葛藤があり、なかなか止める決心が出来ない商品だとも言われているようです。