日経新聞に『15年を揺るがす「国債バブル崩壊」の足音』という、さわかみファンドの澤上篤人氏の記事がありましたので、これを取り上げてみたいと思います。

澤上氏は下記のように述べています。
「黒田日銀総裁の唱える2％インフレ目標が現実味を帯びてくる中で、長期金利だけが10年物国債で0.5％の水準に留まるなんて、どう考えてもあり得ない。必ずや2％はおろか、3％から4％近くへまで急上昇しよう。」

「住宅ローンを変動金利で設定している人たちは、毎月のローン返済額が急増して返済に大慌てとなる。住宅ローン破綻も続出、産業界で見ても、超低金利を前提にして商取引している企業は金利上昇によるコスト負担に追いまくられよう。企業倒産の多発も免れない。」

「どうして2％のインフレ目標が現実味を帯びてきたら、長期金利は3％から時と場合によっては4％近くにまで急上昇するのか？

この図式は簡単で、物価が2％に近づけば、現在保有している年0.5％前後でしか回らない低利回りの国債では、全くつまらない。一刻も早く、年2％で回る国債に乗り換えようという動きがパッと広がるからだ。債券は売りで値が下がると、その分だけ利回りが上昇するので乗り換え売りが膨らむと、国債の流通利回りはあっという間に2％水準にまで上昇する。

もっとも、ひとたび乗り換え売りが出てくるや、2％の利回り水準では止まらない。何しろ、日本中で大量に保有されている国債が一斉に売られるのだ。
一方、そこで買おうとする投資家など存在しない。なぜなら、金融機関はどこも腹一杯に国債を抱え込んでいて、売り逃げに走りたい立場にあるのだから。また、先物の売りも集中するから、国債相場は急落していく。その勢いで、長期金利は一気に3％あるいは4％あたりまで跳ね上がるというわけだ。」

こうした債券が下落する場面について、「株式は大きく買われる可能性が高い。債券市場が崩れ、金融株などが売られれば、それだけ行き場を失ったマネーが株式市場に集中するという読みだ。」と述べています。

上記のようなシナリオも頭に入れておく必要があるのでは・・・と感じています。