週刊現代に『2015年夏 「不動産が暴落する」全情報』という興味深い記事がありましたので、本日はこれを取り上げてみたいと思っています。

今、都心の一部では不動産価格が上昇しているようです。また、東京ほどではないようですが、関西圏の一部でも不動産バブルになっている地域があるようです。
記事では「都市圏の値上がりは危険な水準まで達しつつある」と指摘しています。

東京大学大学院の大西准教授が、1986年からのデータ約108万件を分析した結果、「2012年からの状況が（バブル真っ最中の）1988年と似ていることが分かった」と述べています。これは、売買価格のばらつきを分析することで不動産バブルの度合いを計測するという独自のモデルで、バブル期には、一部の高級な不動産価格が突出して高くなり、同じ地域内でもバラつきが大きくなることに注目したようです。

上記の分析によりますと、今の状況も、一見、実需に基づいた好況かと思われますが、実質的には危険水準に近づきつつあるということのようです。

特に中国などのアジアの投資家が都心の優良物件を買い漁っているのが特徴で、彼らの殆どは売却利益（キャピタルゲイン）が狙いで、日本人オーナーの多くのように家賃収入（インカムゲイン）が目当てでありません。
そのため、値上がり益が出るようなら転売して出口戦略となります。
最後に、誰がババを引くかというゲームなのです。

既に日本は人口減少が始まっており、東京も（オリンピック以降は）人口減少が目立つようになってくると思われます。そうした基本的事実から（ブログでは）日本での不動産投資をオススメしていません。逆に、お住まいになっていない物件は2019年までに売却を推奨しています。